気象

気象予報士

気象予報士とは

気象予報士、というとなんとなくその仕事がどんなものなのかは分かるでしょう。
ただ、多くの人のイメージではニュース番組で天気予報をしている人、という程度にとどまっており、実際の実務内容についてはあまり知らない人が多いのではないでしょうか。
そこでここでは、気象予報士がどのようなことをするのか、簡単に紹介します。

気象予報士にとってメインとなる仕事は「予報業務」というものです。
これは気象庁長官による許可がなければ行うことが出来ず、これを行うために必要となるのが気象予報士ということになります。
予報業務では天気図などを元にして今後の気象を予想し、地域ごとの天気がどうなるのか、危険な事象はないのか、というようなことを検討することになります。

気象予報士には日本気象予報士会という団体があるものの、これは必ず加入しなければならない団体ではないため、それほど加入者は多くなく、同好会的な内容である、とされています。
では、この気象予報士となるために必要な気象予報士資格についてより詳しく見て行きましょう。

資格の内容

気象予報士になるためには、特に受験資格は存在していません。
実際、過去には12歳の少年が合格したという例もあり、年齢による制限すら行っていない、というのが1つの特徴です。

ただし、全体的な合格率は非常に低く、5%程度にとどまっています。
だれでも受検できるため、合格レベルにない人も受検することが低い合格率に大きく影響していると考えられるでしょう。

試験は北海道・宮城・東京・大阪・福岡・沖縄で行われます。
試験日はいずれも変わりませんので、自分の地域に受検を申し込むようにしましょう。

試験は学科試験と実技試験でそれぞれ行なわれます。
どちらかだけに合格し、もう片方に不合格だった場合、次回は不合格だった方のみ受検することが可能です。

学科試験では「予報業務に関する一般知識」と「予報業務に関する専門知識」について問われます。
前者では大気の構造や熱力学などについて知っている必要があり、高度な知識が求められることになります。
後者では局地予報な長期予報など、より具体的な予報の内容についての知識が問われることになっています。

実技試験では、気象概況やその変動を把握できるか、局地的な気象予報が出来るか、さらに台風などの緊急時において適切な対応が出来るか、という3つのポイントについて問われます。
この資格は、なにも実際に気象予報を業務とする人だけが取得してメリットがあるものではありません。

個人的に登山やサーフィンが好きであるため、そのための気象予測がしたい、という理由で取得している人もいます。
他にも、一般住民を対象とする講演会などを行うことが出来るようになり、啓発活動などが可能になります。